- 日本サプリメント協会
- 活動実績
- 生活者が「機能性表示食品」を賢く選ぶための情報発信基地を創設
~スマート・ファンクショナル・フード(Sフード)プロジェクトが始動~
生活者が「機能性表示食品」を賢く選ぶための情報発信基地を創設
~スマート・ファンクショナル・フード(Sフード)プロジェクトが始動~
- 2023/8/8
- 活動実績
- 生活者が「機能性表示食品」を賢く選ぶための情報発信基地を創設
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一般社団法人日本サプリメント協会は、MSG株式会社との連携により、拡大する「機能性表示食品※1」の商品が、生活者の健康の維持増進にさらに貢献されるものとなることを目的に、その商品の特徴や特性、さらに優れた点を生活者にわかりやすく利用しやすい形で情報提供を行うことで、機能性表示食品ののぞましい発展を支援するプロジェクト「Smart Functional Food(Sフード)」を、2023年6月に始動しました。
本プロジェクトは、今後、健康に関わる団体や非営利組織との連携を行いながら、機能性の表示を行うサプリメント・加工食品・生鮮食品について、安全性や品質管理、機能性データの確かさを基本に、生活者にとってメリットとなるポイントや特性を評価することで、その商品の利用価値をわかりやすく生活者に伝える情報サービスを展開してまいります。
1. 背景
昨今、私たちの身の回りには「健康に良い」と謳う商品であふれています。感染リスクから身を護るためにも、できるだけ健康に良いものを選びたいと考える生活者は増えています。そんな中、健康への機能性を謳うことができる「機能性表示食品」の市場が拡大しています。
ただ、同じような機能性を謳う商品が増えてくると、何を見て選択すればよいのか?自分の求めているものはどれなのか? よくわからないまま選んでいたり、選べなくて結局購入しないということも多いようです。
そこで、もう少しわかりやすい説明や伝え方を工夫し、利用者が商品の魅力や特徴をすぐに理解できるようなシステムを導入できれば、納得して商品を選び、その機能性を活かせる機会が増えるのではないかと考えています。
2. 本プロジェクトの概要
本プロジェクトは、機能性表示食品を販売している事業者の協力を得て、消費者庁の届出情報データベースを基に、事業者へのアンケートや取材によって収集したその商品の信頼性や、優れた特性などの情報を利用者に届けることで、利用者の健康維持増進をサポートしようという情報提供サービスです。
本プロジェクトでは、専門家と連携し、中立的な立場で商品の評価を行い、一定の条件を満たしたものについて認定マークを発行し、マルチメディアで情報発信します。
利用者にとって、商品選択のヒントとなるような機能性の特徴や商品の魅力を、プロジェクトサイトを通じて閲覧できるシステムを構築します。評価マークは、事業者の任意で、商品パッケージに印刷、あるいはマークの印字シールを商品に添付し、QRコードによって当プロジェクトの情報提供サイトにリンクすることも可能です。
これにより、商品情報の内容が見やすく、わかりやすく平準化され、利便性が高まります。
3. ロゴ、認定マーク
ロゴに込めた思い
Smart Functional Foodの頭文字であるS・F・Fを用い、Fが2つ上下に重なり合い、全体がSに見える形に配置。
握手をしているような形状は、連携やエコシステムのイメージを投影するとともに、食と健康を繋ぎ、結びつける役割を表現している。
またネットワークを想起させる先進的な印象と、洗練された未来の科学への期待をデザインに込めた。
認定マーク
(向かって左)生鮮食品及び加工食品の認定マーク
(向かって右)サプリメントの認定マーク
4. 今後の展開
今後、健康関連の団体や組織との連携を構築しながら、より多くの機能性表示食品の魅力や特徴を、幅広い年代のユーザに届けていけるよう取り組んでいきます。
また現在、アンバサダーとして、アスリートや文化人、タレントなど健康に関する発信力のある方々の参加を募集しており、連携を進めてまいります。
2023年7月 アンバサダー就任
古賀良彦(医学博士、日本精神神経学会認定専門医、杏林大学名誉教授)
元「超新星」ソンモ(韓国出身の俳優、アーティスト)
お問い合わせ
【運営事務局】
MAIL:info@s-food.net
お問い合わせ先:https://s-food.net/contact/
※1:「機能性表示食品」とは
2015年に始まった「機能性表示食品」(消費者庁管轄)は、サプリメント・加工食品・生鮮食品の3つのカテゴリーが設けられ、年々、商品数は増え続けています。また販売者は、企業や自治体、JA、個人など、さまざまです。
この制度は、どんな成分がどんな健康効果をもたらすのかを、臨床試験のデータを基に、その根拠を消費者庁に届け出れば、商品に表示できることが大きな特徴です。これにより消費者の機能性に関する理解を助けること、消費者の安心安全を担保することができるようになりました。